嘱託産業医の探し方｜大阪での探し方と選び方をわかりやすく解説

産業医の先生が退職するけど、次の先生が見つからなくて困っています。

今までの産業保健活動も見直したいし、ある程度経験のある先生を探しています。

産業医を探すなら、【産業医　紹介】などでグーグル検索をすると

産業医紹介会社が多くみられます。

他にも健診機関・個人産業医事務所・既存の人脈など別の方法もあります。

どの探し方も特徴があるので詳細を以下の記事でご説明します。

まず確認したいこと

常時50人以上の事業場では、事業場ごとに産業医を選任しなければなりません。これを嘱託産業医と言います。

さらに、次のような場合は、専属産業医（常勤で社員）を雇う必要があります。

• 常時1,000人以上の事業場
• 一定の有害業務に常時500人以上を従事させる事業場

また、3,000人を超える事業場では、2人以上の産業医を雇用する必要があります。

今回は50人以上の嘱託産業医を探す場合の選択肢をご紹介します。

嘱託産業医を探す主な方法

1. まずは「地名 × 産業医」で候補を広く把握する

実務では、まず
「産業医 大阪」
「嘱託産業医 大阪」
などで検索して候補を把握する会社が多いと思います。

検索で見えてくるのは、大きく分けると次の2つです。

• 産業医紹介会社
• 個人または少人数の産業医事務所

まずはこの2種類があると知っておくだけでも、探し方がかなり整理しやすくなります。

産業医紹介会社とは

紹介会社は、登録している医師の中から、企業に合いそうな先生を紹介する形です。
候補を複数出してもらえることもあり、比較しやすいのが特徴です。

個人・少人数の産業医事務所とは

個人や少人数で運営している産業医事務所は、地域密着型で活動していることが多く、産業医業務を専門的に行っているケースもあります。
企業との距離が近く、相談しやすいのが強みです。弊社がこのタイプとなります。

産業医紹介会社は上記のように複数の先生の中から人柄や総合的に選ぶことができるのがメリットです。

しかし、産業医を専門で行っている先生は少なく、例えば内科の先生で産業医をバイトでやりたい先生なども多く、産業医専門医がいることは少ないです。

一方個人の産業医事務所は弊社の様に代表産業医が顔を出していたりどのような人柄か専門性等を確認することができますので

そういった点で個人の事務所にもメリットがあります。

2. 近隣の医療機関に相談する

近隣の医療機関に相談する方法です。

近くのクリニックや、担当者様や社員の皆さんが良く受診する医療機関がある場合は

相談すると産業医を受けてくれることがあります。

特に、次のような会社には相性がよい方法です。

• 健診もお願いしたい
• 従業員の受診先との連携も考えたい
• 産業医だけでなく、健康管理全体を見直したい

この方法が向いている会社

たとえば、
「従業員が体調を崩したとき、どこに受診したらよいかも含めて考えたい」
という会社には、このルートが合いやすいです。

デメリット

クリニックの先生は外来等で忙しいことがあり

産業医活動で、会社に来てくれない場合があります。

しっかりと職場巡視や面談をしてほしい場合は違う違う方法で探した方がよい場合があります。

3. 健診機関、労働衛生機関に相談する

健康診断の委託先に相談する方法です。

すでに健康診断をしている場合はその健康機関にお願いしたり

そのような取引先がない場合も

近隣で検索して健診機関、労働衛生機関と検索いただくと該当の会社に相談することができます。

メリット

健診結果のデータのやり取りが一元化され、産業医との連携がスムーズなことが多いです。

健診機関の正社員の産業医の先生が担当してくれたり、信頼できる外部の（弊社も請け負っております）

産業医事務所などある程度質の担保された産業医の先生が多く在籍している場合が多いです。

デメリット

ある程度担当される先生が固定されていることがあり、健診機関が紹介してくれた産業医の先生がとなり

複数人の先生から選ぶということはできない傾向があります。

4. 同業他社や近隣企業から紹介してもらう

同業他社や近隣の会社で選任している産業医を紹介してもらう方法です。

この方法は地味に見えますが、実はかなり現実的です。
特に、地域密着で探したい会社には向いています。

この方法のメリット

• 実際に稼働している先生の評判を聞ける
• 机上の情報だけでなく、実務面の話が分かる
• 同じ規模・同じ業種の会社の体験を参考にしやすい

この方法が向いているケース

• 同業の知り合いがいる
• 商工会議所や地域ネットワークがある
• まず失敗しにくい先生を探したい

5. 50人未満の会社なら地域産業保健センターも選択肢

地域産業保健センターは、労働者数50人未満の小規模事業場に対して、原則無料で支援を行う公的な窓口です。

対応内容としては、たとえば次のようなものがあります。

• 健康相談
• 長時間労働者への面接指導
• 高ストレス者への面接指導
• 個別訪問による産業保健指導
• 情報提供

50人未満で、「まずどこに相談したらよいか分からない」という会社には、入口としてかなり有効です。

そのまま、担当してくれた先生との将来産業医契約につながることもあるようです。

まとめ

産業医の探し方には、いくつかの選択肢があります。

• 産業医紹介会社
• 個人・少人数の産業医事務所
• 近隣の医療機関
• 健診機関・労働衛生機関
• 同業他社からの紹介

それぞれにメリット・デメリットがあり、
どれが正解というより「会社の状況に合うか」が重要です。

お悩みの場合は、弊産業医事務所にご相談ください。

弊社だけでなく、健診機関の紹介なども実施しております。以下から問い合わせください。

よくある質問（Q&A）

投稿者プロフィール

原 達彦原産業医事務所　代表産業医

【経歴】
産業医科大学 医学部医学科 卒業。済生会系病院での臨床研修・救急、総合診療勤務を経て、複数の企業で嘱託や専属産業医を歴任。
その後、産業医学・公衆衛生の専門性を活かし、「原産業医事務所・梅田北オンライン診療クリニック」を立ち上げる。
現在は京都大学大学院（社会健康医学系専攻）に在籍し、働く人々の健康や医療アクセスの課題に向き合いながら、臨床と予防の両面から医療の新しい形を実践している。

【資格・所属】
日本産業衛生学会・社会医学系専門医・指導医／労働衛生コンサルタント（保健衛生）／
産業医科大学産業医学ディプロマ／日本東洋医学会／JATEC・ACLS・AMLS修了 ほか

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